ドラム缶の歴史

ドラム缶のリユースはワンウェイ使用と比べてCO2の発生量が抑えられる事が判りました。次にドラム缶の歴史の中から、リユースの歩みを見て行きたいと思います。

（出典：日本ドラム缶更生工業会発行「ドラム缶の歴史に学ぶ」他）

ドラム缶の起源（20世紀初頭）

　1859年、アメリカ・ペンシルバニア州にあるドレイク油田にて世界で初めて機械掘りによる石油採掘に成功しました。これが、近代石油産業の始まりと云われておりますが、当時はまだドラム缶は無く木製の樽を使用しており、製造が困難で暑さ寒さに弱く気密性にも問題がありました。

　その後20世紀初頭、1903年ドラム缶はアメリカ人女性『エリザベス・コークラン・シーマン夫人（PN/ネリー・ブライ）』により、考案されデザイン登録されました。彼女は世界で初の女性ジャーナリストでもあり、欧州旅行中に見たグリセリン入りの金属容器をヒントに母国アメリカへ帰り、夫が経営していた『アイアン・クアッド社』にて試行錯誤の末、現在のドラム缶の原型が考案されたのでした。
彼女はのちに、アメリカン・スチール・バレル社を設立し200Lドラム缶の量産化を確立しました。今日まで『ドラム缶の始祖』として語り継がれています。

国産のドラム缶（昭和初期—1930年前後）

　我が国にドラム缶がいつ現れたのかは定かではありませんが、大正末期頃に海外から輸入された容器として登場したようです。また、1914年に勃発し、1918年に終結した第一次世界大戦時に世界的に石油の需要が増加するに伴い、日本でも石油を輸送する容器としてのドラム缶の需要も増大して行きました。

　我が国初のドラム缶製造には諸説ありますが、いずれもその様な石油需要が増加して行く背景の中、1929年に小倉石油(現・JX日鉱日石エネルギー（株）)は米国からドラム缶製造機械を輸入し、山口県下松市で自社用ドラムの製造を開始されたと云われております。また1932年に東京で設立された「合資会社　日本ドラム缶製作所」では販売目的での国産ドラムの製造が開始され、同年横浜、大阪、新潟などでドラム缶製造工場が生産を開始して行きました。

　国産ドラムの生産が開始されると次第に使用済みドラム缶も市場に出回るようになり1930年横浜の浅間町に神奈川ドラム（株）が設立されドラム缶修理工場が操業を開始しております。その後は中古ドラムの修理業も盛んになり、石油会社が構内に設置した修理設備を使って修理作業を請け負う企業も出現して行きました。

戦争とドラム缶（1931年満州事変—1950年朝鮮動乱）

　前述の通り第一次世界大戦後に石油需要の増加を背景に日本でも生産され始めたドラム缶は、1931年に勃発した満州事変を契機に大量の軍需に支えられ生産を伸ばして行きました。同時に修理ドラムも事業者数、規模ともこの頃に拡大して行ったと云われております。

　1938年に国家総動員法が公布されるとドラム缶業者にも国策に沿った協力が要請されるようになりました。1941年には米国による一連の対日経済封鎖により石油の輸出が禁止されたため、日本は南方の占領地から石油を調達せざるを得ず、軍部の指導で満州、朝鮮、ジャワ、シンガポール、フィリピンと次々にドラム缶製造工場が建設されて行きました。当時、ドラム缶の軍需は極めて高くなりドラム缶製造工場は軍の管理工場として増産を強いられて行ったようです。

　また戦時中は、石油製品や工業薬品等は厳重な統制下におかれたため、その容器としてドラム缶が重要な役割を果たしており、この時期に新ドラム缶製造→使用→回収・修理→再生ドラムで再使用と云うリユースサイクルが確立したとも云われております。太平洋戦争が終結し敗戦国となった日本は経済も荒廃しておりましたが、1950年(昭和25年)に勃発した朝鮮動乱はまたしてもドラム缶の特需を生み、ドラム缶業界も未曾有の活況を呈し、徐々に戦後の混乱から立ち直って行ったようです。

戦後の復興とドラム缶（1955年頃—1970年頃）

　昭和30年代に入り日本経済が立ち直り始めると石油製品の生産量が増加しドラム缶の需要も再び伸び始めて行きました。また、鉄鋼メーカー各社が鋼板の販売促進に力を入れるようになった事、口金・巻締め技術が進んだ事、経済復興期のドラム缶需要増が見込まれた事などの背景から昭和30年代半ばには鉄鋼メーカー主導で本格的な新ドラム缶オートメーション工場が次々と建設されました。また、復興が始まった日本経済と共にガソリン、軽油、灯油、重油等の燃料油の需要が増大して行きますが、タンクローリーやガソリンスタンドの地下タンクによるバルク輸送が普及しておらず、ドラム缶がその役割を担っていました。また、石油元売り各社が1.6mm厚の新ドラム缶を購入し資産として保有、ドラム缶更生業者に洗浄・修理を委託しスクラップになるまで何度もリユースを行ったのも、石油化学の市場拡大により新ドラムを中心に化学向けのドラム缶需要が大きく伸びたのもこの時期でした。

オイルショック以降のドラム缶（1973年—2000年頃）

　昭和48年の第1次オイルショック、昭和54～55年の第2次オイルショックを経て、燃料油輸送がタンクローリーによるバルク配送にシフトして行き燃料油用ドラムの需要は減少しました。同時に石油元売り各社は潤滑油用ドラムを1.6mm厚の修理ドラム制度から現行の1.2mm厚の売切り・買戻し制度へと移行して行きました。また、石油製品向け以外にも化学、食品、塗料向けなどの用途にも目を向けてドラム缶の品種も一般缶の他オープン、内面、ライナー入りのケミドラムなど多様化して行くのもこの時期でした。また、グローバル化の波も当然の事ながら押し寄せ、その事例としては、昭和56年(1981年)頃欧米では1.0mm厚の薄板ドラムが本格化し、その対策として巻き締め構造のダブルシームからトリプルシームへの移行が世界的に始まった事、国連勧告(危険物輸送に関する国連勧告)を受けて日本でも「危険物船舶輸送及び貯蔵規則」が定められ1991年UN表示が導入された事、平成10年と平成22年には鋼材の内外価格差等から海外のドラム缶メーカーが日本に進出して撤退した事、ここ10数年は中国を始めとするアジアの旺盛な鋼材需要を背景に鋼材が値上がりを続け新ドラムの値上がりが薄板化を加速させた事などがあげられます。

循環型社会とドラム缶（21世紀初頭—）

　平成9年(1997年)第3回気候変動枠組条約締約国会議(＝地球温暖化防止京都会議)で採択された京都議定書には先進国全体の温室効果ガス6種の合計排出量を1990年に比べて少なくとも5％削減する事を目標と定められました。地球規模で環境保全が叫ばれる今日ではドラム缶も循環型社会に適合すべく私共更生ドラム缶業界としてもCO2削減、エネルギー効率等をテーマに諸々の協議が行われております。そして前項に記述しました2009年の「ドラム缶のLCA（=ライフサイクルアセスメント）」調査に繋がるのです。まさに長い歴史の中で培ってきた1.2mm缶のリユースが、循環型社会の中で活躍できる時を迎えたと云う事なのでしょうか。この辺は使用者であるユーザー様と私ども供給者が真剣に向き合う事が重要だと考える次第です。

　以上、ドラム缶に纏わる歴史の中に幾度と登場するリユースですが、今日においては「エコノミー」だけでなく「エコロジー」の面でも「M級（=1.2mm厚）リユース」にご理解頂ければ幸いです。